
本記事では、そんな「エレベーター広告」の特長・効果、効果的な活用法や効果測定方法まで詳しく解説しています。ぜひ最後までお読みいただき、プロモーション戦略のヒントとしてお役立てください。
1.デジタルサイネージ市場が右肩上がりの急成長!デジタルの力で変わる広告のカタチ
デジタルサイネージ広告市場の動向
2023年、日本の総広告費は7兆円を超え、過去最高を記録しました。進展する社会のデジタル化を背景に、デジタルサイネージ広告市場は近年急速な成長を遂げています。CARTA HOLDINGSの調査結果(※1)によると、2026年には1,338億円に達すると予測されています。
この成長市場において、様々な新しい形のメディアが登場しています。例えば、該当の大型ビジョン、電車内やバス停のデジタルサイネージなどは実際、皆さんも普段の日常生活の中で目にする機会が多いのではないでしょうか?
デジタルサイネージは、動画や音声、アニメーションなどを用いることで、静止画だけでは伝えきれない商品の魅力やサービス内容を効果的に訴求することができます。視覚と聴覚に訴えることで、見る人の印象に強く残り、記憶への定着を促すのです。
※1:CARTA HOLDINGS、「デジタルサイネージ広告市場調査を実施〜2026年の市場規模は1,338億円と予測〜」
中でも注目されているエレベーター広告
このデジタルサイネージ市場の拡大を機に、中でも注目されているのがエレベーター広告です。従来の静止画ポスター中心の形式から、近年では動画やアニメーションなど、多用な表現を活用したデジタルサイネージ型のエレベーター広告が急速に増加しています。
エレベーター広告とは、その名の通りエレベーター内やエレベーターホール、待合場所といった空間に設置されたサイネージやモニターに配信されるオフライン広告のことを指します。主にオフィスビルや商業施設、マンション等に導入されています。
エレベーター広告の3つのメリット
メリット | 説明 |
高い視認性と集中性 | エレベーターは閉鎖空間であり、他の情報が少ないため、広告への注目度が自然と高まります。乗客の視線の移動が制限されるため、視認性が非常に高く、情報伝達に集中しやすい環境です。 |
ターゲットへの直接アプローチ | 特定の建物利用者に絞った広告配信が可能なため、ターゲットを明確化し、無駄なコストを削減できます。特定の属性や興味関心を持つ層へ効率的にリーチすることで、高い費用対効果を実現します。 |
記憶への定着 | 特定の建物利用者は毎日同じエレベーターを利用する可能性が高く、繰り返し広告に接触します。この反復接触は、広告メッセージの記憶への定着を促進し、ブランド認知や購買意欲向上に繋がります。 |
2.ビジネスパーソンへダイレクトリーチ!オフィスビル特化型エレベーター広告の魅力
エレベーター広告において最近特に話題となっているのが、オフィスビルに設置されたエレベーター広告です。ビジネスパーソンという明確なターゲット層へリーチできる数少ない手法という点で、注目を集め、現在急速に普及しています。その魅力について解説します。
ビジネスマンへダイレクトリーチで、BtoBビジネスを加速させる
デジタルサイネージはさまざまなジャンルの建物に設置されていますが、中でもオフィスビル内のエレベーターサイネージは、オフィスビルを利用する多くの人々が働くビジネスパーソンであるため、ビジネスマンという特定のターゲット層へ効率的にリーチできる媒体として注目されています。
毎日同じビルで働くビジネスマンは通勤時だけでなく、昼休憩や会議の移動など、必然的に一日に複数回エレベーターに乗車します。それによる反復効果で、自然と高い認知効果とブランドイメージの向上を狙うことができるのです。短時間で視覚的なインパクトを与えやすく、繰り返し接触することで、視聴者の記憶にも定着しやすい点が特徴です。
特に勤務時間中は、ビジネス関連情報への感度が高い状態での訴求を可能にし、ビジネスに関するサービスへの購買意欲やサービス導入検討を促進する効果が期待できます。その意味で、エレベーター広告は、特にBtoBサービスやビジネス関連商品の認知を高める手段として非常に有効です。
特定のターゲット企業へ直接リーチできる唯一無二の媒体
オフィスビルの中でも、都心の一等地に位置するオフィスビルに特化して展開されているエレベーター広告を活用することで、特定のターゲット企業へのダイレクトリーチを可能にします。特定の業界のリーディングカンパニーが集まるビル、スタートアップ企業が集まるビル、外資系企業が集まるビルなど、設置場所を戦略的に選択することで、狙ったターゲット層へ効率的に広告を届けることが可能になります。
例えば、以下のようなターゲティングが考えられます。
- 業界特化型ターゲティング:金融業界、IT業界、製造業など、特定の業界の企業が集まるオフィスビルに広告を掲載することで、業界特有のニーズに合わせた広告展開ができます。
- 企業規模特化型ターゲティング:大企業、中小企業、スタートアップ企業など、企業規模に合わせた広告掲載が可能です。例えば、大企業向けのBtoBサービスの広告であれば、大企業の本社ビルなどに掲載することで、意思決定者層へのリーチを図ることができます。
- 職種特化型ターゲティング:経営層、人事部、マーケティング部など、特定の職種の人々が集まるオフィスビルに広告を掲載することで、より効果的な訴求が期待できます。
このように、エレベーター広告は、ターゲットを絞り込んだ広告展開を可能にするため、無駄なコストを削減し、高い費用対効果を実現できます。営業の成約率アップやインバウンドでのお問い合わせ増加といった具体的な成果にも繋がりやすいため、ビジネス成長への貢献が期待できるでしょう。
3.エレベーター広告の効果分析
定量×定性で分析し、改善へと繋げる
エレベーター広告を実施した際には、広告の費用対効果を評価し、今後の改善につなげるための効果測定も重要です。定量的なデータと定性的なデータの両面から分析を行うことで、多角的な視点を得ることができ、より精度の高い評価が可能になります。
定量的な効果測定
- 広告の表示回数:多くの場合、媒体社は月次レポートなどで表示回数などのデータを提供しており、広告がどれだけの頻度で表示されたか、想定リーチに到達しているかなどを定量的に把握できます。
- 指名検索数:サービス名など、特定のキーワードでの検索数を計測することで、広告がブランド認知に与えた影響を分析できます。
- 問い合わせ数:問い合わせフォームに『問い合わせ経路』を選択する項目を設置することで、広告の直接的な成果を数値化することが可能です。
定性的な効果測定
- 態度変容調査:広告接触前後のターゲット層の意識変化を調査することで、ブランド認知度、好意度、購入意欲、信頼感といった指標の変化を測定します。これらの指標を分析することで、例えば「広告は認知度向上に貢献したが、購入意欲向上には繋がっていない」といった課題を特定し、改善策を検討することができ、クリエイティブの見直しやターゲティングの再設定など、具体的な施策に繋げることが可能になります。調査によって、広告がターゲット層に与える心理的影響や行動喚起の効果を評価することで、次回以降のマーケティング戦略の最適化に役立ちます。
これらのデータを組み合わせて分析することで、エレベーター広告がターゲット層の態度にどのような影響を与えたか、費用に対してどれだけの効果があったのかを多角的に評価し、今後のプロモーション戦略に活かすことができます。
「テレシー」は本記事でご紹介したポイントを踏まえ、クライアント企業の課題に対して、統合的なマーケティング・コミュニケーションサービスを提供しています。エレベーター広告についてもお気軽にお問い合わせください。