• 1. 2024年 日本の広告費、過去最高を更新！急成長を続ける動画広告市場の現状
• 2. 主要な動画広告媒体の種類・特長
• 3. ファネル別の課題と動画マーケティングの役割
• 4. 統合戦略とデータ活用による成果最大

1. 2024年 日本の広告費、過去最高を更新！急成長を続ける動画広告市場の現状

2024年の日本の総広告費は前年比104.9％の7兆6,730億円に達し、1947年の推定開始以降、3年連続で過去最高を更新しました。中でもインターネット広告費は、社会のデジタル化を背景に堅調に成長を続け、前年比109.6%、過去最高の3兆6,517億円に達しています。
（出典：電通「2024年 日本の広告費」）。

特に動画広告市場の成長が顕著で、コネクテッドTV（CTV）の普及や通信環境の進化が需要を押し上げ、インターネット広告市場全体の成長をけん引する要因となっています。

現代のマーケティングにおいて「動画」が欠かせない理由

インターネットやスマートフォンの普及により、消費者の情報収集経路は劇的に多様化しました。かつてはテレビや新聞が主要な情報源でしたが、今やWeb広告、SNS、動画配信サービスなど、さまざまなプラットフォームから情報を得ることが一般的になっています。このような市場環境において、企業が単一のメディアに頼るだけでは、十分な効果を得ることが難しくなってきています。

動画マーケティングのメリット

そこで重要になるのが、複数のメディアを戦略的に活用する「動画マーケティング」です。ここでは具体的なメリットをご紹介します。

• 豊富な情報伝達量と高い訴求力：動画の最大の強みは、豊富な情報伝達量と高い訴求力にあります。視覚と聴覚の両方からアプローチすることで、消費者の五感に強く作用し、静止画やテキストよりも効率的に情報を届けます。これにより、記憶に深く刻まれ、視聴者の興味・関心を高め、購買意欲を喚起する効果が期待できます。
• ブランドイメージの向上と価値観の共有：動画は、共感を呼ぶストーリーテリングを用いることで、単なる製品やサービスの紹介に留まらず、ブランドの個性や世界観を深く伝えることができます 。信頼性の高いテレビCMなどの媒体を通じて発信することで、ブランドイメージやブランド価値の向上にもつながります 。視聴者は、ブランドが持つ独自の価値観に触れ、企業や商品への好意的な感情を育むことができるでしょう 。
• 高い拡散力と投資対効果：情報伝達量が多く記憶に残りやすい動画コンテンツは、SNSでの拡散も期待でき 、多くの人々にリーチする機会を創出します。質の高いクリエイティブを制作すれば、少ない露出回数でも大きな効果を生み出し 、テレビCM全体の投資対効果（ROI）を高める可能性を秘めています 。

2. 主要な動画広告媒体の種類・特長

動画マーケティングと一口にいっても、その手法はテレビCMからデジタル配信、屋外広告まで多岐にわたります。媒体ごとの特長を把握し、目的に応じて組み合わせることで、認知拡大から購買行動の促進まで幅広くカバーできるのが大きな魅力です。ここでは、代表的な動画広告媒体を4つに分類し、それぞれの特長を整理します。

• マスリーチ型動画広告（テレビCM）

最も代表的な動画広告がテレビCMです。
地上波・BS・CSといった放送を通じて、不特定多数に一度にリーチできるのが最大の特長です。新商品やサービスの発売時、企業ブランディングを強化したい場面で特に効果を発揮します。社会的な信頼感を伴うことも、テレビCMならではの価値です。

• オンライン配信型動画広告（YouTube、TVer、SNSなど）

YouTubeやTVer、各種SNS動画広告、動画配信サービス（VOD）などが代表例です。
ユーザーの属性や行動データに基づいた精緻なターゲティングが可能で、配信結果をリアルタイムで数値化できるのが強みです。短期間で効果検証と改善を繰り返せるため、PDCAを回しやすく、マス広告との組み合わせによる相乗効果も期待できます。

• OOH動画広告（屋外・交通系サイネージ）

街中や駅構内、交通機関に設置されたデジタルサイネージを活用した広告です。
多くの人が行き交う場所で大画面の動画が流れることで、印象的な体験を提供できます。特定エリアで大量に接触したい場合や、イベント・キャンペーンに合わせて認知を一気に高めたい場合に有効です。

• マイクロターゲット型動画広告（タクシー・エレベーター・店頭など）

タクシーサイネージやエレベーター広告、店頭サイネージなど、限られた空間やシーンで流れる広告です。決裁者層や購買直前の消費者など、特定の狙った相手に直接届くのが最大の魅力です。高付加価値サービスの訴求や、来店を強く促すケースに適しています。

3. ファネル別の課題と動画マーケティングの役割

マーケティング施策を成功させるためには、ターゲット顧客がどのような段階で、どのような情報接触を求めているかを理解することが不可欠です。ここでは、消費者の購買行動プロセスを「認知」「興味・関心」「比較・検討」「購入・行動」の4つのファネルに分け、それぞれの段階で発生する課題と、動画マーケティングが果たすべき役割について解説します。

認知（Awareness）

• 課題: 多くの潜在顧客に、自社の存在や商品・サービスを知ってもらうことが難しい。特に、競合が多い市場では、数ある情報の中から自社を見つけてもらうことが課題となります。
• 動画マーケティングの役割: テレビCMのような「マスリーチ型動画広告」が有効です。幅広い層に一度にリーチできるテレビCMは、企業やブランドの認知度を一気に引き上げ、多くの潜在顧客にメッセージを届けることができます。
• メディア例: テレビCM,YouTubeマストヘッド広告

興味・関心（Interest）

• 課題: 認知はされたものの、興味・関心をさらに深めてもらい、Webサイトへの訪問やSNSフォローなどの次のアクションにつなげることができない。
• 動画マーケティングの役割: 顧客の興味・関心に合わせた情報を的確に届ける「オンライン配信型動画広告」が効果を発揮します。YouTubeやSNS広告、TVer広告などは、ユーザーの属性や行動履歴に基づいた精緻なターゲティングが可能で、よりパーソナライズされた動画コンテンツを提供することで、エンゲージメントを深めます。
• メディア例：TVer広告 ,ABEMA広告,SNS動画広告

比較・検討（Consideration）

• 課題: サービスや商品の詳細を伝えきれておらず、競合他社との違いが明確に伝わらない。結果として、顧客が購入に至る前に離脱してしまう。
• 動画マーケティングの役割: 比較・検討段階では、機能やサービスの詳細を分かりやすく解説する動画、あるいは利用者の声や成功事例を盛り込んだインタビュー動画などが有効です。これらの動画は、顧客の疑問や不安を解消し、購入を後押しする重要な役割を果たします。
• メディア例：YouTubeインストリーム広告, TVer広告

購入・行動（Action）

• 課題: サービスや商品の価値は伝わったものの、最後の購入・申し込みボタンを押してもらえない。
• 動画マーケティングの役割: 購入を促すための「マイクロターゲット型動画広告」や、オンライン配信型動画広告のリターゲティングが有効です。例えば、タクシーやエレベーターのサイネージ広告で、購買直前のタイミングでキャンペーン情報を伝える、Webサイトを訪問したユーザーに限定クーポン付きの動画広告を配信するといった施策が考えられます。
• メディア例：タクシー広告, エレベーター広告, リターゲティング広告（GDN、YouTubeなど）

4. 統合戦略とデータ活用による成果最大

現代のマーケティングにおいて、単一のメディアに依存するだけでは、すべてのファネルで最大の効果を得ることは困難です。そこで重要となるのが、テレビCMとデジタル動画広告を組み合わせた統合戦略です。そして、その戦略を成功へと導く鍵となるのが、データに基づいた効果測定と継続的な改善、すなわちPDCAサイクルを回すことです。

１）テレビCMとデジタル動画広告を組み合わせた統合戦略

各メディアが持つ強みを活かし、相互に補完し合うことで、単一の媒体では得られない相乗効果を生み出します。

• メディアミックス戦略による相乗効果
  メディアミックス戦略は、複数のメディアを同時に活用し、それぞれの強みを生かすことで、認知度やリーチの最大化を目指す手法です。この戦略では、テレビCMで幅広い視聴者にブランドやサービスの魅力を届けつつ、デジタル動画広告で興味関心に応じたより詳細な情報を的確に伝えられます。例えば、テレビCMでブランド全体の価値を広く認知させた後、TVer広告で特定商品の機能やキャンペーン情報を紹介するといった組み合わせが考えられます。これにより、認知拡大と理解深化を同時に実現し、効率的なマーケティングが可能になります。
• クロスメディア戦略による購買促進
  クロスメディア戦略は、異なるメディアを連携させ、ユーザーをあるメディアから別のメディアへ誘導することで、最終的なコンバージョン（購買や資料請求など）を達成することを目的とします。テレビCMとデジタル動画広告の組み合わせは、この戦略において非常に効果的です。テレビCMによって得られた認知や関心を活かし、デジタル動画広告を通じて次のアクションを設計することが重要です。例えば、テレビCM放映後にCTV広告で限定クーポンやキャンペーン情報を配信することで、視聴者の購買意欲を高め、Webサイトへの訪問や問い合わせといった直接的な行動につなげることが可能になります。こうした段階的アプローチにより、広告投資のROIも最大化できるでしょう。

２）データに基づいた効果測定とPDCAサイクル

動画マーケティングは、単なる施策の実施で終わりではありません。投下した費用に対する効果を最大化するためには、放映後の効果測定と分析に基づいた改善施策とPDCAサイクルを継続的に回すことが不可欠です。

• MMM（マーケティング・ミックス・モデリング）の活用
  複数のメディアを組み合わせる統合戦略において、「どの施策が売上にどれだけ貢献したのか」を正確に把握することは容易ではありません。そこで活用したいのが、テレビCMやWeb広告、SNSなど、多岐にわたる施策の効果を定量的に分析する統計学的手法、MMM（マーケティング・ミックス・モデリング）です。MMM分析により、各メディアの貢献度を把握し、効果的な予算配分とPDCAサイクルを回すことが、成果を最大化するための鍵となります。
  参考：MMM（マーケティング・ミックス・モデリング）とは？特長・分析手順・活用ポイントなどを解説 - テレシー(TELECY) - 運用型テレビCMを軸として総合コミュニケーションサービスを提供
• 運用型テレビCMにおける効果的なPDCAサイクル
  MMMによって統合的なメディアの効果を把握できる一方で、各メディア単体における運用改善も欠かせません。特にテレビCMは投下コストが大きいため、放映後の効果測定に基づいたPDCAサイクルを継続的に回すことが重要です。このサイクルを効率的に機能させるには、精度の高いデータとそれを読み解く力が必要とされます。
  
  「テレシーアナリティクス」は、広告主の目的に応じた独自の2つの分析手法を駆使し、膨大なデータを精緻に分析します。これにより、放送局や放映エリア、放映時間、番組、さらにクリエイティブごとの効果を定量的に測定でき、各要素における広告効果を詳細に把握することが可能です。このようにして得られたデータを活用し、テレビCMのPDCAサイクルを効率的に回し、広告効果を最大化するための戦略立案・実行が可能となります。
  参考：テレビCMの効果測定指標・方法とは？最新の手法とPDCAサイクルを解説 - テレシー(TELECY) - 運用型テレビCMを軸として総合コミュニケーションサービスを提供

本記事では、多岐にわたる動画広告媒体の全体像から、テレビCMとデジタル動画広告を組み合わせた統合戦略、そしてデータに基づいた効果測定の重要性について解説しました。複雑化する現代のメディア環境において、それぞれの媒体が持つ強みを理解し、柔軟な戦略で組み合わせることが、動画マーケティングの成功を導く鍵となります。

「テレシー」は本記事でご紹介したポイントを踏まえ、クライアント企業の課題に対して、運用型テレビCMを軸とした統合的なマーケティング・コミュニケーションサービスを提供しています。戦略策定からCMクリエイティブの企画制作、メディアプラニング、効果分析まで一気通貫して、クライアント企業に伴走し事業成長に貢献します。