• HOME
  • ニュース
  • お知らせ
  • テレシー 、テクロ社と決裁者へリーチできるタクシー広告の活用法について語るウェビナーを共催!

テレシー 、テクロ社と決裁者へリーチできるタクシー広告の活用法について語るウェビナーを共催!

2022年3月8日(火) 14:00より開始。参加申し込み受付中!

 株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、株式会社電通(本社:東京都港区、取締役社長執行役員:榑谷 典洋)と共同で運用型テレビCMプラットフォーム「テレシー」(https://telecy.tv/)を運営する株式会社テレシー(東京都渋谷区、代表取締役CEO:土井 健)は、toB・D2C企業向けに、Webマーケティング/DX導入の伴走支援を行うテクロ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役:天野 央登)と、2022年3月8日(火) 14時より「配信1ヶ月で商談数が2倍に!? 決裁者へリーチできるタクシー広告の活用法とは」を共催いたします。

 本ウェビナーでは、テレシー営業部長である遠藤有亮と、テクロ代表取締役である天野央登氏が、タクシー広告の基本と成果を最大化するコツ、実際のリアルな効果をお話いたします。
 参加をご希望の方は、参加申し込みページ(下記参照)よりお申込みください。

■開催概要

  • 開催日時:2022年 3月8日(火) 14:00-15:00
  • 視聴方法:Zoom(お申し込みいただいた方へのみテクロ社より専用URLをご案内いたします)
  • 申し込みページ:https://techro.co.jp/webinar/taxi/#i-5
  • 参加費:無料
  • セミナー内容:
    タクシー広告とは、タクシー内に設置されているタブレット画面で乗客に広告動画を見てもらう広告方法です。タクシーは経営者や決裁者の利用率が高いため、経営者層へ認知拡大できる広告として近年BtoB企業で注目されています。今回のセミナーでは、タクシー広告を提供しているテレシーと、実際に2022年にタクシー広告を実施したテクロ社の事例をもとにタクシー広告の基本と活用法を解説いたします。タクシー広告の基本と成果を最大化するコツ、実際のリアルな効果をご紹介します。タクシー広告の導入を検討している方や決裁者への認知拡大の方法を模索されている方はぜひご参加ください。
    なお、本ウェビナーは広告主様を対象とした、経営者・マーケティング担当者様限定のウェビナーとなります。それ以外の方はお断りさせて頂く為、予めご了承ください。 

【第1部】BtoB企業におすすめなタクシー広告の概要と実施の最適なタイミング
【第2部】コロナ禍のタクシー広告出稿事例〜導入までの流れと実施の効果〜
【第3部】タクシー広告の成果を上げるために行うべき施策

■このような課題をお持ちの方におすすめ

・決裁者へ直接アピールできる認知施策を探している担当者様
・タクシー広告の上手な活用方法を知りたい方
・タクシー広告の実際の効果や実際に導入した会社のリアルな声が知りたい方

■登壇者紹介

株式会社テレシー 営業本部本部長 遠藤 有亮
2005年(株)サイバードへ入社し、モバイル広告代理事業に従事。
2011年より(株)マイクロアドにてDSPサービス「BLADE」の営業統括・新規事業の事業責任者に従事。2019年より(株)セールスフォース・ドットコムにてSMB領域の営業を経て、2020年(株)テレシーに参画。現在はテレシーにて営業責任者として従事。

テクロ株式会社 代表取締役 天野央登
テクロ株式会社CEO。⼤学2年⽣時に起業。留学メディア「交換留学ドットコム」を1年半ほど運⽤し事業売却。その後はコンテンツマーケティングの知⾒を活かして、Webマーケティングの顧問事業を開始。BtoBマーケティングを中心にSEO・MAツールに詳しい。

■テクロ株式会社について(https://techro.co.jp/)
弊社はBtoB・D2C企業向けに、Webマーケティング/DX導入を伴走支援しています。オウンドメディアの運用・コンテンツマーケティングを中心にオンラインからの見込み客獲得を支援する「伴走型ウェブマーケティング」は累計40社近くのBtoB・D2C企業に導入いただいており、同サービスにおける6ヶ月以上の継続利用率は87.5%を記録しています。貴社内のウェブチームと弊社プロジェクトマネージャーが二人三脚でウェブマーケティングの課題に取り組みます。

SNSでシェアする
ニュース一覧に戻る
矢印アイコン
テレシーちゃん テレシーちゃん

運用型テレビCM
はじめませんか?

テレシーは、「ハードルが高い」、「効果が見えづらい」といった
これまでのテレビCMの常識を覆し、データに基づいたPDCAを少額から実行します。
マーケティング課題の解決のために、運用型テレビCMの実行を検討してみませんか。